HPVワクチン接種の、積極的勧奨を厚労省が再開するに当たって、当時の頑強の一つである大手メディア(特に幾つかの新聞社)の「無責任」を問う、ラジオ番組「飯田浩司ののOK! Cozy up!」(ニッポン放送)での、佐々木俊尚氏とMCの飯田浩司氏のやり取りの書き起こし記事。
HPVワクチンに関しては、私も何度か気になってここに書き込んでいますが、その内容というか個人的に問題だと感じているのは、朝日新聞や毎日新聞、さらにはそれらに釣られて他社も追随して、冷静な判断や評価無く単にワクチンの副反応あるいは反ワクチンの意見のみ増幅して取り上げて、結果的にワクチン接種を8年間中止に追い込んだこと。大手メディア、特に朝日新聞の記事が切っ掛けになり、この「反ワクチン」の運動が加速したことは論文でも示されています。また、2年程前に厚労省にこの件についてのインタビューをした記事でも、インタビュアーの岩永氏は厚労省の責任を問うけれど、確かに責任部門としての責任はあると思うけれど、最大の理由はメディアの無責任な報道にある事に変わりないわけで、その一人である岩永氏の主張というか記事の内容に関しては「納得いかない」事は、自分でも以前書いたとおり。
ワクチン接種を受けられなかった、受けなかったために、命を落とした女性が年間で3000人、中止期間の間に2万人以上亡くなっている計算になるらしい。確かに、100%完璧なワクチンなり薬は存在しない以上、しかも殆どの対象年齢の女性が接種を受ければ、その人数は何百万人という単位になるわけだから、中には何らかの理由で副反応や、あるいは偶然接種後にワクチンとは関係ないが何らかの不具合を生じる可能性もあるでしょう。それを、十把一絡げでワクチンのせいにして、反ワクチンを反政府運動みたいなところまで拡大させていったのは、彼ら大手メディアの責任ですからね。その間に、全く何も検証されていなかったならまだしも、名古屋大学の論文とかも出てきていても、それも握りつぶしてしまったのもメディアの責任は大きいと思う。で、そんなことがありながら、記事の中で指摘されているように、東京新聞が「自民党保守派の責任」とかトンチンカンな記事を掲載して、自分達の責任を全く顧みない。会社だけで無く、所属記者も「マスコミでは無く、自分達で信頼回復するべき」とか、無責任だけで無く責任転嫁とも取られる発言をして批判される。今日、マスコミ報道に関してはどんどん信頼性が下がっていて、それらは新聞発行部数や契約数、さらにはテレビ視聴率低下というビジネスへの影響も出ているけれど、そりゃそうでしょうね。例えば自動車メーカーが、信頼性のない車を製造販売し、それに対しての顧客からのクレームは無視して、「いゃ、自分達の車は世界一です」みたいな事を言い続ければ、反りゃぁ子聞く離れをすることは明白ですから。
この経験があったからか、今回のコロナ禍でも同様に偽医療情報とか反ワクチンの報道や情報が溢れたけれど、ネットを中心に医療関係者の方が積極的に発言されたり情報発信されていたので、かろうじて踏みとどまることが出来た気がします。一方で大手メディアの幾つかは、相も変わらず反ワクチンやゼロコロナを主張し、あまつさえそれらを政府批判や反与党活動に繋げたりしている。朝日新聞、毎日新聞、東京新聞は絶対にやらないだろうけれど、読売新聞、産経新聞、日本経済新聞当たりには「自分達にも責任の一端はある、しかし本当に反省して責任を取るべきは...」みたいな総力特集記事を掲載して欲しい。散々、食品偽装だったり、リコール隠しだったり、虚偽報告や虚偽記載を批判して追及してきた「大手メディア」なんだから、その対象が何処の誰であれ同じ姿勢を貫くべきだと思うのだけれど。それが出来ないのであれば、「〇〇新聞社」とか「〇〇放送局」という肩書きをとっとと返上して、会社を閉じるべきですよね。能力も無い、信頼性も無い、でも責任もとらないでは、社会的に必要性はゼロという存在な訳ですから。
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