薄っぺらい記事の新聞社

公開当初から「そんな言葉有ったか?」と一斉に疑問を呈されていた東京新聞の記事。 

〈新年に寄せて〉「熱狂」に歯止めを　（特別報道部長・西田義洋）＝全文を削除しました

1日の特別報道部長コラム「新年に寄せて」について、冒頭の「『中国なにするものぞ』『進め一億火の玉だ』『日本国民よ特攻隊になれ』。ネット上には、威勢のいい言葉があふれています」は誤りでした。…

— 東京新聞編集局 (@tokyonewsroom) January 8, 2026

 余りの批判に、今回は記事を取り下げて謝罪をしているだけ、東京新聞にしてはまだマシな方だと思うけれど、結局自分の妄想記事と言われても仕方の無いようなものを公開しても、その責任を問われることも無く、処分にしても曖昧なまま幕引きを図るところは、やっぱりオールドメディアの最たるもの。

何度も書いているけれど、「記事」というのは新聞社にとっては一番の「商品」なわけじゃ無いですか。そこには、時間をかけた取材やそこから得られた情報を自分達の知識や経験あるいは主張に絡めて加工し、そこで自社の意見として公に公開している「商品」な訳ですよね。それが、それなりのポジションの人の名前で公開したものが、実は根拠の無い情報というか自分の思い込みで勝手な主張を展開してそれを公開したというのは、例えば昔あった料亭の「食品偽装」にも相当する行為じゃ無いだろうか。あるいは、自動車メーカーなら検査記録偽装とか、さらに言えば「絶対儲かる」と言って有志を募る投資詐欺と同じ構図じゃないの。だって東京新聞社としては、そう言う主張の記事を掲載して自分達の高尚さを付加価値として、広告主から広告料を集めて会社の運営に回すわけですからね。

他業者、他社の問題には、延々とその不具合を追求していつまでたっても許さないくせに、自分達の問題に関しては簡単に一言「誤りでした」と書いて終わり。まぁ、これはまだコラムの話なので影響は小さいと言うかもしれないけれど、朝日新聞とか毎日新聞とか、国際的な問題になるような虚偽報道をしながらも、今ではコロッと忘れた振りをしているわけですからね。最近では「魚拓」が直ぐに取られるから、削除してもその履歴や内容は残るけれど、本来はメディア自身が自分達の負の歴史であっても、ちゃんと記録として残して将来の戒めにしないといけないのでは。東京新聞は、名物記者(迷惑記者?)とか物議を醸すことも多いメディアという認識だけれど、この程度の薄っぺらい記事を書いても薄っぺらい対応しか出来ない薄っぺらいメディアだという事を自ら示している気がする。