もしも私が企むなら...

HuaweiとZTEの排除問題。一般的に馴染みがあるのは、両者のスマホですが、仮にそのスマホに某かの仕込みがしてあっても、正直影響されるのはそのユーザーと多くてもそこに通話してくる人位だから、そんなに大きな影響が有るわけでは無い。それこそ、大統領とか企業の社長とか、キーパーソンにピンポイントで使わせることが出来ればまだしも、そんなことは無理なわけで、精々大規模なデータ収集でトレンドを見るくらいでしょう。

両者の場合、端末よりも基地局設備で大きな地位を占めているのが問題。技術力もあるし、コスト競争力もあり、世界中の通信キャリアーに両社のシステムが導入されていて、そこには世界中から不特定多数のデータが流入していくから、いざというときにはある意味何でも出来る。先日のEricssonの通信障害トラブルじゃ無いけれど、意図的に障害発生させれば、酷い場合にはその国の経済活動社会活動が止めることも可能。だからこそ、マルチベンダーにして全滅しないようにするし、何かあったときのバックアップ回線も準備するもの。その分、コストはアップするわけですが。

データスヌープするとしたら、どんな方法が一番効率的だろうか。単純に入出力データストリームを盗むだけなら簡単だけれど、その分データのデコードとか大変そうで、本体くらいのサイズの「別回路」を作らないと難しいかも。一番効率的なのは、内部コードの隠しコマンドみたいな形で意図的なコードを挿入しておいて、何かあったときには対象データを本来とは別の場所に転送するような形が一番現実的だし簡単でしょうね。でも、それだってトレースしていれば変なところにデータストリームが流れていくことは外部的に検知可能なので、それなりの技術と準備があれば、防御できないことは無いだろうし。

だからといって、HuaweiとZTEの疑いが晴れるわけでは無いけれど、どうしても中国という国のあり方を考えると、失礼ながらも「先ずは疑ってかかる」というのが先行してしまう。しかも、今回のケースの場合は、会社創設者の娘であり、CFOと言う要職に就いている責任者が、何故か七つもパスポートを持っていて(八つ目が見つかったと言う話もありますが)、どうもその行動に不信感が生まれている。詳細は自分のような素人一般人には定かでは無いけれど、ここまでやるという事はアメリカはかなり本気というか、徹底的に抗戦するという雰囲気すら感じられます。早速中国も反発して、しかも同様にHuawei/ZTE排除を表明した日本に対しては、さらに強硬な態度で撤回迫っているけれど、それってやはり「痛いところを突かれた」という事のような気もしますしね。ある意味、貿易立国である中国としては、自らからの中に閉じこもるわけにも行かず、しかも折角何とかコントロールしてきた内部的な「バブル」が、抑えきれなくなる可能性も生まれてきたんじゃ無いだろうか。そのタイミングを狙っていたとするなら、トランプ氏は予想以上の策士なのかもしれない。