ここ数日大きな話題になっているTOKYO MXの「ニュース女子問題」。司会者が東京新聞副主幹の長谷川幸洋氏であり、TOKYO-TVの株主である東京新聞が、反省の記事等を上げていて、あれやこれやで右も左も大騒ぎ。と言うか、どちらかというと左の人の方の反応が過激な気がするけれど、それって痛いところを突かれたと言うときに見られる傾向のような。
長谷川氏は、ここ最近は「そこまで言って委員会NP」によく登場していて、以前から左派系の東京新聞の副主幹とは思えない右寄りの発言をしていて、一寸不思議な存在。それも合って今回東京新聞の上層部は、これを理由に新聞社から追い出すんじゃ無いだろうか。以前TBSのワシントン支局長だった山口敬之氏が、ベトナム戦争での韓国人慰安婦の事実を米国で発券して発表したけれど、その後左遷されて結局TBSを退職に追い込まれてしまったのと同じような感じになりそう。最も長谷川氏は既に定年で、嘱託として仕事をしていたようなので、表向きは「契約更新せず」という事になるんだろうけど、メディアとしては姑息な方法。社の方針と合わないのであれば、そこで責任を取らせるのがちゃんとした会社だと思うのだけれど。
最近、特に左系のメディアが「権力の監視」という事を声高に叫び、色々な人物を登場して自らの立場を守るような記事を掲載しているけれど、それって変。世の中に絶対的な事柄が無い以上は、相反する意見も併設してちゃんと読者が比較検討できるようにすべきで、それをしないのはメディアとしての怠慢あるいは意図的にしているのならばメディアを名乗るべきでは無いですよね。「権力の監視者」としての役割は重い物のはずなのに、いつの間にか「権力の監視者」と名乗る第四の権力になり、その地位を絶対的な物にしようとしている印象を受けます。他の三権、司法、立法、行政にしても、その権力の大きさ故にその存在は慎ましやかで清廉であるべきなのに、この第四の権力者はどんどん自分達の立場を堅牢にして絶対的なものにしていこうとしているような気がする。
だから、ネットというその権力者の監視役が生まれていくわけで、その存在は大きいと言えるでしょう。最もそのネットの監視者は、まだ未熟な部分も多くあるので、時には暴走する場合も有るし稚拙なところもあるけれど、数は絶対的に大きく広いから、その中には正鵠を射る意見も多くあるわけで、それに対して既存のメディア権力も最近では押され気味な気がします。最近思うんですが、新聞とか雑誌などの印刷媒体で、見開き印刷しているものは、右ページには右派の、左ページには左派の記事を掲載するように法律で決めたらどうだろうか。そうすれば、世の中ではどちらの主張が支持されているか一目瞭然だし、それに対応して広告費を徴収すれば、どちらを支持する企業が多いのかも分かるかも。最も、大手はどちらにも均等に高校費を出校するんだろうけど。ただ、世の中は単純に右か左なんて分けられるものでは無いことも事実。大きくも小さくも振り子のように左右に振れながら収斂すると思うとまた大きく振れていくし、その逆もあり。今のメディアは、その大きなふり戻しの前兆のような気がするのが一寸不安ですね。メディアが権力者として真摯な立場を思い出せば、それはメディアの自浄作用としてプラスになると思うのだけれど...
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