パソコン氷河期

MM総研による国内PC出荷台数の今年度の見通しは、1998年度以来の1000万台未満となりそうという記事。2013年の1650万台をピークに、2014年、2015年と20%以上の減少は大きいですよね。この業界の一端に身を置くものとしては、かなり厳しい内容です。感覚的には、個人向け市場がタブレットやスマホにかなり食われているんじゃ無いだろうか。企業向けのエリアも、タブレット等に置き換わっている部分も多いけれど、それ程急減するとは思えないし。そして、そのマーケットの大多数を支える企業向けエリアでは、直ぐにWindows10へ乗り換えると言うわけにもいきませんからね。Windows7が使えるうちは、出来るだけそれを伸ばしたいというのが本音だろうから、Windows10で乗換需要という事も余り無いと思う。

メーカー別シェアを見ても、多少の変動はあるけれどほぼ同様。ただ、富士通のシェアダウンとAppleのシェアアップが目立つけれど、来年あたりにはここに「Microsoft(Surface)」なんて言う項目が増えるんだろうか。Surface ProはTabletカテゴリーなのかな。Surface Bookだけだとかなり厳しいだろうけど。

このチャートの中で、国内メーカーは富士通と東芝2社だけですが、ほとんどが国内マーケットに依存する両者にとっては、国内の1%(約10万台)の増減は結構大きいですよね。逆にLenovo、HP、DELLなんかはワールドワイドでビジネスをしていて、そこでは約1億台のマーケットで凌ぎあいをしているわけです。そのマーケットは1%が100万台位に相当するから、日本でもシェアを延ばしたいけれど、主戦場はワールドワイドと言う事でそちらでビジネスを延ばせば、日本国内は現状維持でも影響しないのかも。そのあたり、富士通や東芝、あるいはSONYやパナソニックなどは厳しいコスト競争にも勝ち抜かないといけないわけで、さらに厳しい時代になりそう。